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妊娠中の医療保険加入には条件がつく

      2017/05/05

妊娠している女性は妊娠中や出産時の母体には大きなリスクを抱えています。
保険会社では妊娠した女性の保険契約には慎重な姿勢を示しています。
結婚したばかりの新婚夫婦が生命保険への加入を検討している最中で妊娠が発覚した場合、医療保険に加入できない、もしくは部位特定の不担保の条件付き加入になるかもしれません。
そのため、結婚したらすぐに保険への加入を決断することが大切です。

妊婦
妊娠が発覚してからは体調が悪くなり何もできなくなるかもしれません。 赤ちゃんの事で頭が一杯になっているかもしれません。 様々な準備をしているうちに、保険の加入についてゆっくりと
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特定部位の不担保とは?

過去に病気をしている場合に、その部位を保険金の支払い対象から外すことを保険に加入する条件にすることです。
「再発することがわかっている、可能性が高い病気は保障しませんよ」
「そのかわり、それ以外の病気を患った場合は保障しますよ」
という事です。

どんな部位不担保があるの?

妊娠は病気ではありません。
しかし妊娠してからでは、出産前や出産時に入院・手術を行う可能性が高い事は確かです。
そのため、妊娠中に、新規で医療保険に加入すると、
・子宮部位に関わる疾病
・出産に関わる疾病
などの不担保が条件に出されます。
保険会社によって基準は違いますが、妊娠27週(7か月)以降は保険の引き受けを行わない保険会社もあります。

部位不担保になるとどんな保障が受けられないの?

このような部位特定不担保付き加入をした場合、
・妊娠高血圧症候群
・妊娠糖尿病
・子宮外妊娠
・切迫早産
・切迫流産
・帝王切開等で入院した場合は、保障の対象から除かれることになり、それまで保険料を支払っていても給付金は支払われません。

部位特定不担保があるなら保険に入らないほうが良いの?

給付金が支払われないのなら保険に入らないほうが良いように思えます。
ですが、この部位特定不担保には期間が設定されている事があります。
1年、3年、5年、一生涯など不担保期間は保険会社によって様々です。
不担保期間が過ぎた後であれば、保障の対象となります。

もしも帝王切開になったら

例えば、妊娠してから部位特定不担保の期限が3年の医療保険に加入した場合、今回の出産が帝王切開でも給付金は支払われません。
ですが、3年後に再び妊娠し、第2子を出産する時も帝王切開だった場合は給付金が支払われます。
第1子が帝王切開だった場合は、第2子を出産する時は、高い確率で帝王切開になると言われています。

不担保期間が過ぎれば

もし、不担保期間の満了の日を含み継続して入院している場合には、その入院については不担保期間の満了の日の翌日を入院が開始した日として取り扱い、保障の対象となります。

また、出産や子宮関係の疾病でなければ、その治療費に対しては保障されます。

出産後に保険に入る場合でも、今回の出産が異常分娩だった場合は、さらに条件が悪くなることも考えられます。
一概に保険に入らないほうが良いとは言えません。

ハート
女性が入院時の入院給付金を受け取る理由を調査したところ、67%の女性が妊娠・分娩に関する入院や手術で給付金を受け取っている事が分かりました。 通常分娩だった場合、医療保険から給付

医療保険を検討しているのならば妊娠前に加入を

女性が入院時の入院給付金を受け取る理由を調査したところ、67%の女性が妊娠・分娩に関する入院や手術で給付金を受け取っている事が分かりました。(ライフネット生命調べ)妊娠中や分娩でのトラブルが人ごとだと考えてはいけません。

日本では約16%が帝王切開となっており、近年増加傾向にありますので、これから子供がほしいと考えている方は妊娠前に加入しておくと部位不担保での条件付き加入というのを避けることができます。

妊娠は、自分の好きな時に好きなタイミングでできるような物でもありませんので、どうしようもないとも言えるのですが、医療保険を検討しているのであれば、妊娠前に加入するのが良いでしょう。
これから子供を作りたいと思った時期に、医療保険を検討しておくとよいと思います。

【PR】出産の備えは十分ですか?

出産するには、切迫早産や帝王切開などのリスクがあります。
統計では、出産した人の20%程が帝王切開で出産しているそうです。
帝王切開などの異常分娩のときは、入院給付金や手術給付金として保険金がおりることがあります。

けれども、キチンと内容を確認しないで保険に入ると肝心な時に保険がおりないこともあります。
保険法が改正されたことで、それまで同じ内容だった医療保険も、内容も価格も異なる様々な医療保険が販売されるようになりました。
つまり、自分にあう保険は自分でしっかりと選ばないと損をしてしまうのです。

けれども種類が多い保険を、個人でそれぞれ比較するのは大変です。
そこで、FP(ファイナンシャルプランナー)の資格を持つ保険のプロに相談し、今の状況や自分の希望に沿った保険をピックアップしてもらうことが大切なのです。
最近ではしつこい勧誘に対して、相談所が厳しくチェックするところも増えているので、相談したら勧誘の電話が鳴り止まないなんてことも無くなりました。
保険相談サービスは無料なので、利用して良いFPさんと出会うチャンスを広げてみてはどうでしょうか。

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