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妊娠の診察は、保険適応外?

      2017/07/22

保険証

妊娠がわかると、それからは定期的に産婦人科で健診を受けることになります。
順調に経過がすすめば、大体14回ほど産婦人科に通って診察を受けます。
ただ、基本的に妊婦健診にかかる費用は自費になります。
妊娠・出産は病気でないため、健康保険は適用されません。
初診でも、5,000~15,000円ぐらいかかることもあるので、少し多めに持っていくと良いでしょう。

大学病院
妊娠がわかったら産婦人科の初診はいつ行ったらいいのか。 初めての妊娠だとわかりませんよね。 妊娠検査薬で陽性反応が出たら、すぐに産婦人科に行ったほうが良いのか。
手をつなぐ
妊娠したかもと思い、妊娠検査薬で陽性反応がでたら、次は病院に言って初診を受けますよね。 最近では初診の時に夫婦で来院しているケースが増えてきています。 将来的に育児に参

妊娠・出産は健康保険の適用外?

正常の妊娠や出産に関わる検査には保険が適用されません。
ただ、すこし判断が難しいですが、母体や胎児に異常があり、それに関わる検査には保険が適用されます。
何らかのトラブルがあって、医療処置が必要になった場合は、健康保険の対象になります。
例えば、同じ超音波検査でも、妊婦健診のときに行われるものには保険はききませんが、切迫早産や前置胎盤などの検査のために行われたものなら、健康保険の対象になります。

妊婦健診の費用

病院によって検査項目や検査方法が異なるので、健診費用にも幅があります。

妊婦健診で主に行われる検査では、

・妊娠検査エコー検査のみ5,000円程度
・血液検査ありだと10,000円程度
・子宮がん検査もやると15,000円程度

などがあります。
産婦人科での妊娠検査費用は大体 6,000円~20,000円程度かかるようです。

医者
妊婦健診に行くと大体、血圧検査や尿検査が検査項目として毎回あると思います。 もっと検査項目を絞って、健診の時間を短くしたら良いのにと一度ぐらいは考えたことがないでしょうか。 な

妊婦健診補助券の活用

妊婦健診は保険が適用されず、全て自費になってしまいます。
健診が1回で済めば問題もないですが、14回も健診があるとなると総額で10万円を超えてしまいます。
これでは、大変ということで自治体から妊婦健診を助成する制度があります。
それが妊婦健診補助券です。
妊婦健診補助券は、母子手帳と一緒に受け取ります。

初診は、自費になる

ここで注意が必要です。
母子手帳や妊婦健診補助券は、産婦人科で医師の診察を受けて妊娠の診断が出てから受け取ることが出来ます。
つまり、産婦人科の初診の時は必ず自費になるということです。
冒頭にもありますが、初診でも、5,000~15,000円ぐらいかかることもあるので、少し多めに持っていった方が良いでしょう。

母子手帳
母子手帳は妊娠がわかってもすぐには交付されません。 胎嚢と胎児の心拍が確認できるか、出産予定日がはっきりする妊娠8~10週頃に病院から妊娠届がもらえます。 妊婦検診で医師から「
チケット
妊婦健診は健康保険が適用されないので、基本検査で約5,000円、血液検査などを合わせると高いときは約10,000~15,000円の費用がかかります。 1回だけならまだしも回数が多

出産も健康保険の適用外

妊娠してから出産するまでにかかる費用は、大体80万~100万ほどかかると言われています。
その中で、もっとも費用がかかるのが分娩費用です。
病院や地域によって費用に違いがありますが、おおむね42万~57万ほどかかります。

大学病院
出産にかかる費用の内訳明細には概ね以下の項目があると思います。 産院によっては違う科目名で明細に表記されているかもしれません。 入院費 入院日数により異なります。
貯金
結婚してそろそろ子供をと考え始めた時に、気になるのは出産にかかる費用ではないでしょうか。 妊娠する前から少しずつ出産貯金を貯めておくとイザという時に慌てずにすみますし

高額な分娩費用を制度利用で負担を軽減

前述したように正常な出産は、病気ではないため保険の適用外になります。
ただ、妊婦健診補助券のように健康保険が効かない出産かかる費用を軽減する制度があります。

代表的な制度として、出産育児一時金があります。
健康保険に加入していれば出産育児一時金として、出産した時に一律42万円支給される制度です。
平均的な分娩費用が47万円と言われているので、出産する際にはぜひ利用したい制度です。
その他にも、状況によれば利用できる制度があります。

赤ちゃん
出産してから行政からの手当金や援助制度があります。 赤ちゃんが生まれてから早めに申請しなければならない制度もあるので、あらかじめ確認しておきましょう。 未熟児養育医療制度 医

異常分娩になった時は、医療保険があると安心

帝王切開や切迫早産などの異常分娩になった場合の入院や手術は、公的保険・民間保険ともに保障対象になります。
こういった手術は通常分娩よりも高額になったり、入院日数が延びてしまうことがよくあります。

医療保険に入っている人は入院日数に応じた給付金や手術給付金が受け取れます。
女性保険加入者はそこに上乗せ金も給付されるため、公的保険よりもお得になることもあります。

種類が多い保険を、個人でそれぞれ比較するのは大変ですが、自分にあう保険は自分でしっかりと選ばないと損をしてしまうことがあります。
FP(ファイナンシャルプランナー)の資格を持つ保険のプロに相談し、今の状況や自分の希望に沿った保険を選ぶと良いかもしれません。

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妊娠以外の病気は対象になる

妊娠は病気ではありませんが、妊娠中に別の疾患で治療を受けたり、入院したときは病気の扱いとなります。
その疾患に対する治療費、投薬料、通常の入院費などには健康保険が適用されます。
また、その疾患が妊娠・出産に影響を及ぼしたり、及ぼすおそれのある場合は、その診察や検査にかかった費用に対しても健康保険が適用されます。

健診と医療

健診は保険外ですが、妊娠中によく悩まされる便秘の治療目的で薬を出してもらったり、つわりが悪化して入院して点滴治療を受けた時などです。
これは健診以外の医療行為となるので、健康保険が適用となります。

判断が難しいですが、多少の出血があったりするとそれが治まるまでのエコーなどは保険が適用されることもあります。

よくわからない時は、病院の領収書を確認してみると良いでしょう。
領収書には保険適用と適用外というように区別されて記載されています。
妊婦健診の診察料は医療費控除の対象になり、還付請求ができます。
病院の領収書はきちんと保管しておくとよいでしょう。

書類とペン
医療費控除は、1年間に支払った医療費の合計が10万円(所得が200万円以下なら、所得の5%)を超えた場合、確定申告をすることで、医療費の一部を税金(所得税)から控除する制度です。

保険証がなくても費用が同じ?

妊娠に関する定期検診、検査などすべて保険適応外です。
当然、妊娠検査を行う初診は全額負担になります。
それならば、別に保険証持って行かなくても良いのかなと思うかもしれません。
保険証はカルテを作成する上でも必要になります。
そうすれば、貧血・切迫流早産・カンジダ・妊娠中毒症など、病名がついたときの検査・投薬・処置などすべて保険適応して計算してくれます。
いちいちあとから保険証出してもらって確認せずとも、コンピューター入力のときに自費と保険診療とを使い分けます。

検査を受ける際には費用が同じだから意味ないと思わずに持参するようにしましょう。

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